マンション危機??



最近マンションに関するネガティブな書籍が目立ちます。

 

どういった問題点を指摘しているのでしょうか。

 

将来建物が老朽化し、住む人も高齢化した時マンションがどうなってしまうのかという点についてリスクを指摘しています。

 

今新しいマンションに住んでいる働き盛りの人にとっては考えもしない話かもしれませんが、必ず人も建物も一年一年、年を重ね、老朽化、高齢化していきます。

 

例えば今40歳の人は、30年後生きていれば必ず70歳と高齢になります。

マンションも今新築だとしても30年後は築30年となり、今築15年なら30年後は築45年と老朽化するわけです。

 

急速に少子高齢化が進む日本では30年後に人口が減少することは間違いなく、エリアや駅によっては大幅に人口が減少する場所も出て来るでしょう。

 

新築時は平均年齢が40代であった住人も、30年後には70代、40年後には80代となって、亡くなる人も出てくる中で、

問題はその空いた住戸にも新しい住人が入ってくるのかということです。

 

マンションは築10年あたりから修繕する必要が生じますが、その修繕費は入居者が管理組合を通じて積み立てられています。

当たり前のことですが建物は古くなればなるほど修繕コストがかかってきますので、築年数が経つほどかさむ費用を住人が負担し続けていかなければ、建物はその価値を維持してくことはできません。

 

またマンションにはエントランスや植栽など共用スペースの維持管理のための管理費も住む限りずっとかかります。

 

これらの修繕積立金や管理費は全戸の住人がきちんと支払うことが大前提なのですが、将来空き家(空き室)が増えたり、住んでいても高齢化と収入減で滞納する人が増えていったらどうなるでしょうか?

 

当然管理水準が低下し、それを嫌って住人が減ったり、借りてがつかなくなり、売るにも売れず、長期修繕もできなくなって、荒廃して最後はスラム化していく・・・

 

そんな可能性が十分有ると指摘しているのです。

 

マンションは戸建と違って大きな建物を区分所有しているため、何をするにしても多額の費用が必要となり、一人の力ではどうすることもできず、また管理組合の合意がなければ進められないという難しさがあります。

マンションの価値が維持されるか否かは全戸の住人が管理費、修繕費を払い続けられるかに掛かっているということです。

 

 

築浅ならまだしも、20年後、30年後に築30年、40年、50年と古くなったマンションの全戸に人が住み続けるでしょうか?

 

今後高齢化、人口減少がますます進み、一方新築住宅は供給が続く・・・

 

そう考えると、余程の人気エリアの好立地物件でない限り、それを期待するのは難しいと言わざるを得ません。

 

 

もちろん将来の事なので、絶対にこうなると断言はできませんが、

もしこれからマンション購入を考えるのであれば、利便性の高い人気駅かつ駅から5分以内というのはマストだと思います。

 

 

一戸建てであればマンションにあるようなリスクはありません。

こういった観点からマンションが良いか戸建が良いかを考える必要もあるように思います。

 

 

 

 

 

 

 


この記事のトラックバックURL
トラックバック

ヒノキヤグループ 社長ブログ

オン・オフを問わず、考えていること、気付いたこと、感じたことなどを発信していきます。

calendar

S M T W T F S
   1234
567891011
12131415161718
19202122232425
262728293031 
<< May 2019 >>

Profile

近藤 昭(株)桧家ホールディングス 代表取締役社長 近藤 昭

1967年兵庫県神戸市生まれ。慶應義塾大学卒業。 大学卒業後、大手生命保険会社や外資系保険会社勤務を経て、 2001年に(株)東日本ニューハウス(現・(株)ヒノキヤグループ)に入社。 専務取締役、副社長を経て、2009年に代表取締役社長就任。 2012年に『日経ヴェリタス』が行った「在任期間中に株価を最も 上げた社長のランキング」では、全上場会社中第5位にランクイン。 業界の常識にとらわれず、常に顧客目線で考えることがモットー。 「あらゆる人にエコで快適な住まいを」 提供するために日々奮闘中。

   

Selected entries

Categories

過去記事

Recent trackback

著作本

著作本

Links

 

mobile

qrcode

Search

Others